営業リストを無料で作成する方法｜0円でできる5つの方法と注意点
営業リストを無料で作る方法を5つ紹介。Googleマップの書き写し、国税庁の法人番号公表サイト、gBizINFO、業界団体などの名簿、無料プランのあるツールについて、取れる情報・向いている相手・注意点をまとめます。
お金をかけずに営業リストを作る方法は、相手が「地域の店舗・個人事業主」か「法人」かで変わります。この記事では、0円でできる5つの方法と、無料で作るときに気をつけることをまとめます。
月20件まで無料・クレジットカード不要
無料で営業リストを作る5つの方法
| 方法 | 取れる主な情報 | 向いている相手 | 注意点 |
|---|---|---|---|
| Googleマップで検索して書き写す | 店名・住所・電話番号・サイト・評価 | 地域の店舗・個人事業主 | 件数が多いと時間がかかる。メールは各店のサイトで別に探す |
| 国税庁の法人番号公表サイト | 法人名・所在地(全件を無料でダウンロードでき、再利用もできる) | 法人 | 電話番号・メール・サイトは載っていない |
| gBizINFO(経済産業省) | 法人の基本情報。一部はサイトのURLも | 法人 | 載っていない項目が多い |
| 業界団体・自治体などの名簿 | 名称・住所・電話番号 | 業種による | 利用規約で営業目的の利用や転載を禁じている名簿がある |
| 無料プランのあるツール(bacotto) | 店名・住所・電話・メール・サイト・SNS・問い合わせフォーム | 地域の店舗・個人事業主 | Freeプランは月20件まで |
無料で作るときに守ること
- 名簿やサイトの利用規約を確かめる。たとえば日本税理士会連合会の税理士情報検索サイトは、掲載情報の商業利用を禁じています
- 「info@なら届くだろう」のような推測のアドレスは使わない。相手のサイトに実際に載っているアドレスだけを使う
- 配布されている出どころ不明の無料リストは使わない。古い情報や、送ってはいけないアドレスが混ざりやすい
- 営業メールを送るときは、特定電子メール法に沿って送信者の情報と配信停止の方法を入れる
法律の考え方は特定電子メール法と営業メールの注意点、メールアドレスの集め方は企業のメールアドレスを集める方法で解説しています。
無料の範囲を超えるとき
月に20件より多く作りたいときや、メールアドレス・問い合わせフォームまで手作業でそろえる時間がないときは、有料プランを検討してください。bacottoのStarterプランは月1,980円(税別)で月600件まで作れます。料金の詳細は料金プランをご覧ください。
よくある質問
営業リストを無料で作れるツールはありますか？
bacotto(バコット)のFreeプランなら、月20件まで無料で、業種と地域から連絡先付きの営業リストを作れます。クレジットカードの登録は要りません。
法人のリストを無料で集めるには？
国税庁の法人番号公表サイトでは、法人名と所在地の全件データを無料でダウンロードでき、再利用もできます。ただし電話番号やメールアドレスは載っていないので、連絡先は各社の公式サイトで確かめる必要があります。
無料で配られている営業リストを使っても大丈夫ですか？
出どころや集めた時期が分からないリストはおすすめしません。古い連絡先や、営業を断っている相手が混ざっていることがあります。使う場合は、取得元と取得時期を確かめてください。
法人リストを無料でダウンロードできますか？
国税庁の法人番号公表サイトでは、都道府県ごとの法人の名称と所在地を、CSVなどで無料でダウンロードできます。電話番号やメールアドレスは含まれていないので、連絡先は各社の公式サイトで確かめます。
企業リストはどう作りますか？
売り先の条件を決め、法人なら法人番号公表サイトや法人データベース、地域の店舗ならGoogleマップの公開情報から一覧を集め、各社の公式サイトで連絡先を確かめます。店舗や個人事業主なら、bacotto(バコット)で業種と地域から作れます(月20件まで無料)。
住所・電話・メール・公式サイト・Instagram・LINE まで一括取得。無料 20件で試せます (クレジットカード不要)。
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よく検索されている業種・地域の組み合わせから、すぐにリスト化を始められます。